名古屋でインプラント治療する際、保険適用は可能？

インプラント治療を選択する場合、原則として健康保険は適用できません。

完全自費治療として扱う歯科医院が多く、費用の10割を負担する必要があります。

具体的な治療費は歯科医院が独自に定められるのでバラバラですが、1本あたり30万円から50万円程度かかるケースも少なくありません。

「天然歯と同じように噛める」「人工歯だと周りに気づかれにくく審美性も高い」などメリットの多い治療法ですが、
トータルでかかる治療費を事前に可視化したうえで、無理なく支払いできるかシミュレーションしておくことが欠かせません。

なぜ保険適用できない治療法があるの？

歯科だけでなく、それ以外の診療科においても保険適用できない治療法は存在します。

ここでは、なぜ保険適用できない治療法があるのか簡単に解説します。

健康状態の改善を目的とした最低限の治療だけが対象となるから

大前提として、健康保険の適用対象となるのは「健康状態の改善を目的とした最低限の治療」に限定されています。

例えば歯科の場合、同じ人工歯であってもいわゆる「銀歯」には健康保険が適用されます。

その他、レジン充填・金属の詰め物や被せ物なども保険の対象です。

一方、見た目の美しさを追求する審美的な側面の高い治療や、噛む力の向上を目的とした治療は「健康状態の改善を目的とした最低限の治療」に該当しません。

インプラントやホワイトニングなどに保険が適用できないのは、このような理由が関係しています。

あえて自費治療にする理由

高額な費用が発生するにもかかわらず、あえて自費治療を選択する理由は下記の通りです。

・最新技術を活用した治療を受けられる

・高性能かつ高機能な材料を使える

・時間をかけて丁寧に治療してもらえる

・自分にとってベストな治療を受けられる

人工歯を作ることだけを目的にするのであれば、いわゆる「銀歯」でも問題ありません。

しかし、金属アレルギーへの対応や長年の使用に伴う劣化などを考えれば、インプラントの耐久性を重視したいという方が増えているのも事実です。

少し治療が大掛かりになっても、最新技術とベストな素材を使って歯の寿命を延ばせるのであれば、十分な価値があるといえるでしょう。

また、保険点数に縛られることなく診療できるので、丁寧なカウンセリングや説明が聞けるのもメリットです。

インプラント治療に保険が適用できるケース

少数ながら、インプラント治療に保険が適用できるケースがあります。

下記に該当する方は、事前に相談しておきましょう。

・病気や第三者行為の事故によって、顎の骨が広範囲に渡って欠損した

・生まれつきの1/3以上の顎の骨の欠損や形成不全がみられると診断された

つまり、病気・事故・生まれつきの欠損の場合、保険適用できる可能性が高くなります。

反対に、「虫歯や歯周病で抜歯する必要が出てしまったのでインプラントを入れたい」などのケースでは適用されません。

また、上記条件に該当する場合でも、保険適用しながら治療できる病院の条件があるので注意しましょう。

・歯科または歯科口腔外科の病院であること

・歯科または歯科口腔外科に5年以上の経験がある、または、3年以上のインプラント治療の経験がある常勤医師が2名以上配置されている

・当直体制が整備されている

・医療機器や医薬品の安全確保のための体制が整備されている

いわゆる「町医者」と呼ばれる地域のクリニックでは、基本的に保険適用できないと思っておいた方がよいでしょう。

クリニックではなく「病院」である必要があるので、相談先がクリニックであった場合、紹介状をもらって転院する必要があります。

インプラントの費用を抑える方法

最後に、インプラント治療の費用を抑える方法を解説します。

インプラント治療のメリットはわかっているけれどなるべく費用負担を抑えたいという方は、下記をチェックしてみましょう。

コストパフォーマンスの良いクリニックを選ぶ

インプラント治療の費用はクリニックごとに千差万別なので、なるべくコストパフォーマンスの良いクリニックにかかるのがおすすめです。

事前のカウンセリングで費用を教えてもらい、検査・手術・通院・メンテナンスにかかるトータルコストをシミュレーションしてみましょう。

場合によっては複数のクリニックから見積りを取得し、比較・検討していくこともおすすめです。

ただし、「安い＝最適」とは限らないこともあるので注意しましょう。

在籍歯科医師の経験・知識が膨大で評判も良く、豊富なメーカー・素材を扱っている場合、どうしても治療費が高くなってしまうことが多いです。

また、サージカルテンプレートやシミュレーションソフトなど最新技術を搭載しているクリニックや、カウンセリングに力を入れているクリニックも、少し費用がかかるかもしれません。

インプラント治療は手術を伴うため、安全性や感染対策への対策も必須です。

安いクリニックの場合、クオリティが伴っているけれど安い本当にお得なクリニックなのか、実はまだ実績の少ないクリニックなのかを見極める必要がありそうです。

医療費控除の申請をする

医療費控除とは、その年の1月1日から12月31日までの1年間に支払った治療費が所定の金額を超えたとき、所得税控除が受けられる制度です。

治療による金銭的な負担が生活に重くのしかからないよう設立された制度であり、場合によっては還付が受け取れます。

下記の方が対象となるので、まずはチェックしておきましょう。

・1月1日から12月31日までの1年間に支払った治療費が10万円を超える人

・1月1日から12月31日までの所得金額の合計が200万円以下で、その5％以上を医療費として支払っている人

インプラントの場合、治療費が10万円を超えることが多いため、多くの人が対象となります。

会社で年末調整を受けている人でも別途確定申告が必要であり、その申請が受理されてから還付金が届くため、一度は自分で支払わなくてはいけない点に注意しましょう。

窓口負担額が減るわけではないので、治療する場合は短期的にですがまとまった額の支出がかかります。

還付申告であれば5年間の猶予がありますが、期限切れにならないうちに早めに取り掛かるのがよいでしょう。

申告は、管轄の国税庁に来庁もしくは郵送で提出します。

「e-Tax」というインターネット申告システムを使えば自宅で手軽に作成・提出できますので、こちらを利用するのもおすすめです。

まとめ

インプラント治療には原則として保険を適用できないため、治療開始前に費用の概算を立てておく必要があります。

金額だけでなく歯科医師の技術や実績・クリニックの設備やカウンセリングの丁寧さなども比較しながら、納得して任せられるクリニックを選びましょう。

また、医療費控除などの手続きを忘れずにおこない、最終的な金額負担を軽減するのもおすすめです。